週末往来! 2050年を予測
2050年ですか、遠いがそう遠くない未来です。私は88歳になっているはずですが、今の私の健康状態から推測して、まだ生きているでしょうね。ハワイでゴルフをしている姿が理想ですが。
ロイターに「2050年の勝ち組、世界で一番住みたい都市はどこか」というコラムがあります。これを要約してみましょう。
ただちに温室効果ガスの排出を抑制しなければ「気候変動カオス」がやってくるかもしれない──。40年以上にわたってNASAで気候科学者として働き、今年4月に退職したハンセン博士は、コロンビア大学の学生を前にこう話した。
ミュンヘン再保険によると、自然災害の数は世界中で現在年間800件以上。20年前と比べると倍増しているが、これはほんの始まりに過ぎない。
GEの世界戦略担当エバンズ氏は、2030年までに年間の災害件数が1万5000件に達すると予測する。今年5月にオクラホマ州を襲った巨大竜巻の大きさが、標準的なサイズになるとの見通しだ。こうした自然災害でまともに被害を受けるのは大都市だ。いかに人口が集中し、経済の起点となり、政治の中枢となったとしても、大都市はこれまで以上にサイクロンや地震、津波といった災害の脅威にさらされている。
ハリケーンのサンディとカトリーナは、いずれも1000億ドル(約10兆円)の損害を与えた。キャットボンド(大災害債券)の草分け的存在であるセオ氏は、1兆ドルの損害を与える自然災害がニューヨークを直撃するか、大災害によって今後10年の間に東京が壊滅すると予測している。自然災害の他にも、紛争や格差問題が原因の「人間が作り出す危機」、感染症のパンデミックもある。
では、21世紀に待ち受ける危機に対応するための運や展望、柔軟性を兼ね備えている都市はどこだろうか。あなたは2050年の世界で、どこに住みたいと思うだろうか。
世界で最も人口密度が高く、経済的にも重要な拠点となっている都市の中には、すでに国連世界都市化予測の中で「3+」のカテゴリーに位置付けられているものもあり、こうした都市は干ばつや地震、火山の噴火などの危険にさらされている。この中には、ニューヨーク、東京、ロサンゼルス、リオデジャネイロ、上海、サンフランシスコが含まれている。
最も頻繁に発生する自然災害の洪水は、バンコクやマニラ、ダッカといったアジアの大都市に住む貧困層を絶望のふちへと追いやってきた。急成長する沿岸部の136都市をOECDが調べたところ、洪水の危機にさらされる人口は2070年までに今の3倍になる恐れがあるとの結果が出た。またFEMAの報告によると、米国で頻繁に洪水に見舞われる地域は2100年までに45%増加する。
ロンドンのテムズ川防潮堤とオランダ・ロッテルダムのデルタ計画は、海面上昇から都市を守るのが目的で、ニューヨークも、水害対策として200億ドルの構想を発表している。
気候変動によるリスクもあり、世界では政治的な難民よりも「気候変動難民」を重要な問題として認識するようになってきた。アースポリシー研究所のブラウン氏は、世界の全人口の半分を占める計18カ国で水不足があるという報告書を発表。水の汲み上げによって帯水層が乾燥し、これによってサウジアラビアやシリア、イラクやイエメンといった国の都市に住む人々にも影響が出る可能性がある。
中国では、多くの河川が農業・工業用地に転用され、約2万8000本の河川が消えた。水を求める国民が、国内で移住せざるを得ない状況に陥る可能性もある。
温暖化が進んだ世界で恩恵を受けるのは北極圏の都市だ。UCLAロサンゼルス校の地理学者スミス氏は、温暖化が進んだことで航路が氷で覆われる期間が短くなった北西航路を活用するため、スカンジナビア半島では新たな海運の拠点が作られていると指摘した。
世界で最も広い国土を持つロシアとカナダは、石油や鉱物資源だけではなく、豊かな水資源がある国だ。河川や永久凍土層から新鮮な水を獲得できる両国は、それぞれの隣国である中国と米国へと大量に販売している。
新たに注目を集めている北部地域「ニュー・ノース」には、トロント、バンクーバー、オスロ、ヘルシンキ、モスクワなどが含まれ、いずれの都市も成長が早く、移民にとって魅力的で、資源が豊富にある点で共通。また市場関係者なら、ロシアのムルマンスク、カナダのチャーチル、グリーンランドのヌークといった港湾都市にも着目する必要があるだろう。米国でも五大湖周辺のバッファローやクリーブランド、デトロイトは真水が枯渇する心配もなく、気候変動を乗り切ることができそうだ。
もう1つは経済のリスク。経済全体が金融部門に依存している状態は、近年の金融危機によってその危うさが露呈。金融に依存した経済では、ロンドン市場の健康状態がキプロスやスロベニアにも影響を及ぼしてしまう。
中国の大規模な輸出産業地区を抱える珠江三角州地帯は、輸出だけに頼り続けた結果、廃墟と化した工場やショッピングモールが残された。自動車に依存し続けたデトロイトも、同じ運命になった。 大都市で経済のリスクが生まれる一因に格差問題がある。成長や機会を増幅させるとしてもてはやされてきた都市化だが、同じ国の中での格差問題が注目されるようになったきっかけでもある。例えば、都市化が進んだインドネシアのジャカルタは、市民の生活水準という点でロンドンに近づいているが、一方で同じ国内の西パプア州など農村部とは差が開いている。同じ国の中での格差是正を訴える米国の「ウォール街を占拠せよ」の運動が1つの例で、都市化により1%の富裕層とそれ以外の99%の人々が隣り合わせで生活することになる。
大都市の経済がこのような問題を対処できるような柔軟性を身に付けるには、早急に計画を立てる以外に手はない。金融危機で打撃を受けたドバイだが、西側諸国以外の投資家たちを引き込もうと、地理的なメリットなどを活用して、資本集めを再開した。
ニューヨークは金融街としての機能だけではなく、ITや観光業の中心地としての魅力を押し出す戦略で、金融危機から復活を遂げ、シリコンバレーに続く国内2番目のIT集積地に成長している。ニューヨークのようなリスク分散をするに当たっては、行政のトップが資源や投資をどのように配分するかを先回りして決めていくことが必要になる。
世界で勝ち組の都市を選ぶのは非常に難しいが、統治が行き届いていること、紛争地域から離れていること、土地の造成といった面を考えれば、アジアではシンガポールになる。汚染や人口密集、汚職が広がる香港よりも確かだろう。
環太平洋地域では、安定した政治とインフラへの十分な投資、そして大西洋と太平洋の両方にアクセスできるという点で、コロンビアのボゴタが南米の経済拠点として頭角を現してきている。
最後の大陸といわれるアフリカから勝者になる都市が生まれるという保証はない。南アフリカのヨハネスブルクとナイジェリアのラゴスは、活発な都市である反面、それぞれ経済格差と暴力が問題となっており、いずれも危険な都市としても認識されている。
いずれの都市であっても将来の保証はなく、感染症のパンデミックやテロ、市場の混乱が起きないとは限らない。だが、優れたリーダーたちは相互依存と自立のバランスをうまく取りながら戦略を立てていくものだ。例えば、テロリストなどの情報や病原菌に関するデータを共有して相互依存の関係を築きつつ、経済を金融依存から脱却させるなどして自立性を保つという方法が挙げられる。
とまあ、ここで話は終わっているんですが、石油に関してはなくなっても、シェルールガスが出てきたことでエネルギー情勢は少し変わってきたと思いますね。水に関しては上記にある通りで、厳しくなる一方でしょう。やはり冬に雪が降る地域はそれが春に水になりますから豊富な水資源が確保できます。ということは米国では南東部というのはあまり将来がない、私は以前からそう言っていますけどね。
話は少しそれますが、昨夜ジョージア生まれジョージア育ちの70歳前の御婦人、まあ友人ですが話をする機会があり、今夏のジョージアは暑くなく雨が多かったという話だったんですが、昔のジョージアはちょうどこんな感じだったそうです。夏に雨が結構多かった、そして暑くなかったんだそうですね。だから森が豊富で森の都みたいに空から見えるんでしょうけどね。宅地開発や都市化でそれもかなり減っているのが事実ですかね。
私の引退後ハワイ計画は変わりません。ハワイは雨が降りますからね、水に困ることはない。そして温和な気候は長生きさせてくれることでしょう。
ハワイ島というのは世界で唯一、世界の気候がすべて入っている場所なんだそうですね。高い山には雪があり、そこから1時間ドライブすれば海水浴ができる、砂漠もあり、何でもあるという話を聞いたことがあります。日本で老後を考えている方、まあ住みづらくなる一方だと思いますね。それでも日本を愛し住みたいというのであれば、山間部か、北海道ですかね。あくまで私見です。
ロイターに「2050年の勝ち組、世界で一番住みたい都市はどこか」というコラムがあります。これを要約してみましょう。
ただちに温室効果ガスの排出を抑制しなければ「気候変動カオス」がやってくるかもしれない──。40年以上にわたってNASAで気候科学者として働き、今年4月に退職したハンセン博士は、コロンビア大学の学生を前にこう話した。
ミュンヘン再保険によると、自然災害の数は世界中で現在年間800件以上。20年前と比べると倍増しているが、これはほんの始まりに過ぎない。
GEの世界戦略担当エバンズ氏は、2030年までに年間の災害件数が1万5000件に達すると予測する。今年5月にオクラホマ州を襲った巨大竜巻の大きさが、標準的なサイズになるとの見通しだ。こうした自然災害でまともに被害を受けるのは大都市だ。いかに人口が集中し、経済の起点となり、政治の中枢となったとしても、大都市はこれまで以上にサイクロンや地震、津波といった災害の脅威にさらされている。
ハリケーンのサンディとカトリーナは、いずれも1000億ドル(約10兆円)の損害を与えた。キャットボンド(大災害債券)の草分け的存在であるセオ氏は、1兆ドルの損害を与える自然災害がニューヨークを直撃するか、大災害によって今後10年の間に東京が壊滅すると予測している。自然災害の他にも、紛争や格差問題が原因の「人間が作り出す危機」、感染症のパンデミックもある。
では、21世紀に待ち受ける危機に対応するための運や展望、柔軟性を兼ね備えている都市はどこだろうか。あなたは2050年の世界で、どこに住みたいと思うだろうか。
世界で最も人口密度が高く、経済的にも重要な拠点となっている都市の中には、すでに国連世界都市化予測の中で「3+」のカテゴリーに位置付けられているものもあり、こうした都市は干ばつや地震、火山の噴火などの危険にさらされている。この中には、ニューヨーク、東京、ロサンゼルス、リオデジャネイロ、上海、サンフランシスコが含まれている。
最も頻繁に発生する自然災害の洪水は、バンコクやマニラ、ダッカといったアジアの大都市に住む貧困層を絶望のふちへと追いやってきた。急成長する沿岸部の136都市をOECDが調べたところ、洪水の危機にさらされる人口は2070年までに今の3倍になる恐れがあるとの結果が出た。またFEMAの報告によると、米国で頻繁に洪水に見舞われる地域は2100年までに45%増加する。
ロンドンのテムズ川防潮堤とオランダ・ロッテルダムのデルタ計画は、海面上昇から都市を守るのが目的で、ニューヨークも、水害対策として200億ドルの構想を発表している。
気候変動によるリスクもあり、世界では政治的な難民よりも「気候変動難民」を重要な問題として認識するようになってきた。アースポリシー研究所のブラウン氏は、世界の全人口の半分を占める計18カ国で水不足があるという報告書を発表。水の汲み上げによって帯水層が乾燥し、これによってサウジアラビアやシリア、イラクやイエメンといった国の都市に住む人々にも影響が出る可能性がある。
中国では、多くの河川が農業・工業用地に転用され、約2万8000本の河川が消えた。水を求める国民が、国内で移住せざるを得ない状況に陥る可能性もある。
温暖化が進んだ世界で恩恵を受けるのは北極圏の都市だ。UCLAロサンゼルス校の地理学者スミス氏は、温暖化が進んだことで航路が氷で覆われる期間が短くなった北西航路を活用するため、スカンジナビア半島では新たな海運の拠点が作られていると指摘した。
世界で最も広い国土を持つロシアとカナダは、石油や鉱物資源だけではなく、豊かな水資源がある国だ。河川や永久凍土層から新鮮な水を獲得できる両国は、それぞれの隣国である中国と米国へと大量に販売している。
新たに注目を集めている北部地域「ニュー・ノース」には、トロント、バンクーバー、オスロ、ヘルシンキ、モスクワなどが含まれ、いずれの都市も成長が早く、移民にとって魅力的で、資源が豊富にある点で共通。また市場関係者なら、ロシアのムルマンスク、カナダのチャーチル、グリーンランドのヌークといった港湾都市にも着目する必要があるだろう。米国でも五大湖周辺のバッファローやクリーブランド、デトロイトは真水が枯渇する心配もなく、気候変動を乗り切ることができそうだ。
もう1つは経済のリスク。経済全体が金融部門に依存している状態は、近年の金融危機によってその危うさが露呈。金融に依存した経済では、ロンドン市場の健康状態がキプロスやスロベニアにも影響を及ぼしてしまう。
中国の大規模な輸出産業地区を抱える珠江三角州地帯は、輸出だけに頼り続けた結果、廃墟と化した工場やショッピングモールが残された。自動車に依存し続けたデトロイトも、同じ運命になった。 大都市で経済のリスクが生まれる一因に格差問題がある。成長や機会を増幅させるとしてもてはやされてきた都市化だが、同じ国の中での格差問題が注目されるようになったきっかけでもある。例えば、都市化が進んだインドネシアのジャカルタは、市民の生活水準という点でロンドンに近づいているが、一方で同じ国内の西パプア州など農村部とは差が開いている。同じ国の中での格差是正を訴える米国の「ウォール街を占拠せよ」の運動が1つの例で、都市化により1%の富裕層とそれ以外の99%の人々が隣り合わせで生活することになる。
大都市の経済がこのような問題を対処できるような柔軟性を身に付けるには、早急に計画を立てる以外に手はない。金融危機で打撃を受けたドバイだが、西側諸国以外の投資家たちを引き込もうと、地理的なメリットなどを活用して、資本集めを再開した。
ニューヨークは金融街としての機能だけではなく、ITや観光業の中心地としての魅力を押し出す戦略で、金融危機から復活を遂げ、シリコンバレーに続く国内2番目のIT集積地に成長している。ニューヨークのようなリスク分散をするに当たっては、行政のトップが資源や投資をどのように配分するかを先回りして決めていくことが必要になる。
世界で勝ち組の都市を選ぶのは非常に難しいが、統治が行き届いていること、紛争地域から離れていること、土地の造成といった面を考えれば、アジアではシンガポールになる。汚染や人口密集、汚職が広がる香港よりも確かだろう。
環太平洋地域では、安定した政治とインフラへの十分な投資、そして大西洋と太平洋の両方にアクセスできるという点で、コロンビアのボゴタが南米の経済拠点として頭角を現してきている。
最後の大陸といわれるアフリカから勝者になる都市が生まれるという保証はない。南アフリカのヨハネスブルクとナイジェリアのラゴスは、活発な都市である反面、それぞれ経済格差と暴力が問題となっており、いずれも危険な都市としても認識されている。
いずれの都市であっても将来の保証はなく、感染症のパンデミックやテロ、市場の混乱が起きないとは限らない。だが、優れたリーダーたちは相互依存と自立のバランスをうまく取りながら戦略を立てていくものだ。例えば、テロリストなどの情報や病原菌に関するデータを共有して相互依存の関係を築きつつ、経済を金融依存から脱却させるなどして自立性を保つという方法が挙げられる。
とまあ、ここで話は終わっているんですが、石油に関してはなくなっても、シェルールガスが出てきたことでエネルギー情勢は少し変わってきたと思いますね。水に関しては上記にある通りで、厳しくなる一方でしょう。やはり冬に雪が降る地域はそれが春に水になりますから豊富な水資源が確保できます。ということは米国では南東部というのはあまり将来がない、私は以前からそう言っていますけどね。
話は少しそれますが、昨夜ジョージア生まれジョージア育ちの70歳前の御婦人、まあ友人ですが話をする機会があり、今夏のジョージアは暑くなく雨が多かったという話だったんですが、昔のジョージアはちょうどこんな感じだったそうです。夏に雨が結構多かった、そして暑くなかったんだそうですね。だから森が豊富で森の都みたいに空から見えるんでしょうけどね。宅地開発や都市化でそれもかなり減っているのが事実ですかね。
私の引退後ハワイ計画は変わりません。ハワイは雨が降りますからね、水に困ることはない。そして温和な気候は長生きさせてくれることでしょう。
ハワイ島というのは世界で唯一、世界の気候がすべて入っている場所なんだそうですね。高い山には雪があり、そこから1時間ドライブすれば海水浴ができる、砂漠もあり、何でもあるという話を聞いたことがあります。日本で老後を考えている方、まあ住みづらくなる一方だと思いますね。それでも日本を愛し住みたいというのであれば、山間部か、北海道ですかね。あくまで私見です。
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