寿司屋からウナギが消える日 ９月１９日（水）

Septembre Diecinueve (Miercoles)
　昨日、入った情報によると、中国からのウナギのコンテナ船が入港を拒否されたそうです。この会社以外にも他の会社のコンテナ船も拒否されています。
　その理由が、どうも許可されていない薬物を使用した疑いがあるということだそうですが、どうもトランプの締め付けではないかと推測しています。
　今年に入ってから、その噂ばかりでしたが、いよいよ現実味を帯びてきたわけです。今年の初めに、ウナギはサイズは別にして、１箱２００ドル以下でしたが、どんどん上がってきました。私は対策で、１０ケースとか買いだめして、対応してきましたが、その在庫も終わりました。昨日、なんとか３３０ドルで買うことができ、運が良ければ２ケース送ってくれるそうですが、知り合いは他社から４３０ドルで買っています。
　ということは、年初の２倍ですよ、すでに。これまでOKだった薬物が、急にOKでなくなったという話ですが、どうみてもトランプが関税以外にも締め付けをしているとしか、思えません。FDAが検査してNOといえばそれでお終いです。港からまた出港地の中国に戻るか、日本やアジアで使うのかでしょう。
　数社と取引がありますが、もうどこも在庫がないし、高値になっていますから、アメリカの寿司屋からウナギが消えるのは、時間の問題です。

　それはウナギだけの問題でしょうか？　トランプは日本に対しても、中国同様の締め付けを、自動車をはじめとして行っていきますから、当然ながら日本食にも影響がでると思います。仮にハマチが輸入禁止になったら、恐ろしいことになります。他にも魚以外でも、FDAの検査をパスしないものが出てくる可能性がありますから、怖いですね。

　国土交通省の調査によると、20代の4人の1人が、それ以外の年齢層の6人に1人が、地方移住について関心を持っています。地方移住の支援を行っている、特定非営利法人100万人のふるさと回帰・循環運動推進・支援センター（ふるさと回帰支援センター）への来訪や問い合わせ件数はこのところ急激に増加していて、10年間で10倍以上となっています。
　しかし、関心があっても、実際に移り住む人はまだまだで、地方では基本的に雇用が少なく、仮に職を見つけられたとしても、年収が200万円以下というケースもザラにあるため、結局は経済的な問題がつきまとう。まあ農作物などの食糧はもらえるとか、いろいろあるにせよ、収入がないと生活できないわけです。
　政府は真剣にそれを支援する方向ですが、「地方の中小企業に就職したら支援金として１００万円あげますよ」とか、すぐにお金で解決する支援の方法しか浮かばないのが現実です。
　私的には、地方と中央を結ぶものがあれば、地方でも稼げると思うのです。そこには頭が必要ですが、都会の人が欲しがっているものは、例えば泥のついた健康な野菜であり、新鮮な魚であり、スーパーなどには並ばないものを欲しいはずです。
　こうした付加価値のあるものを売れば、地方にいても、生計が成り立つのではないかと思います。まあ頭使わないとやっていけませんけどね、体に良いものを食べたい、それは全員の願いですよ。


　明日からゴルフの最終戦なのに暑い。夜は、過ごしやすいのですが、昼間はかなり暑いようです。これがアトランタですかね。今日はタイガーや松山にある店で会ってきます。