４月２日（木）あーあ
Aprile Due (Giovedi) Dos de Abril (Jueves)
自己中ボケ老人男、他人を非難し貶す事にかけては天下一品ですよ。アメリカ人ですねー。「Extremely Hard Hits」がそのうち来るそうです。それでまた原油が上がったわけです。98ドルから104ドル、それが今朝になって＄110。昨日の夕方までは「戦争が終わる」でルンルン、株価も上げていましたけどね、それをまたぶち壊したTです。これ、絶対に自分や閣僚が儲けるため、意図的にこういった真逆の発言を繰り返しているとしか思えないのですが。
マーケットは反応し、昨夜のうちに、１０年物国債は上げて、原油も上げ、その他＝円やゴールド、仮想通貨や株はすべて下げています。まあ、１つの確証を得たとすれば、戦争が終わり金利が下げればゴールドはまた上がるということですね。下げたゴールドは買い、それを証明したのでは？
昨日の朝の出来事は、最高裁で「出生地主義」＝アメリカで生まれた子供は市民権を得るという古い法律が見直される可能性が出ていて、その審議があったわけですが、そこにTが行って傍聴したわけです。見直しをするきっかけは彼ですからね。たしかに1800年代にできた法律で古いので見直しは必要ですが。この憲法で多くの人がアメリカ市民になり、その親などが違法で入ってきても永住権を取得できた、それでアメリカは人口が増え、消費も増え、反映の一因だったのではないかと思いますけどね。
カナダ政府によると、事前審査済みの旅行者の入国手続きを迅速化するプログラム「NEXUS」の会員である市民は、旅行の際に会員証を身分証明書として提示することができます。ただし、居住地を証明する必要が生じる場合に備え、カナダ当局はパスポートを携帯しておくよう推奨しています。パスポートを所持していない旅行者でもNEXUSカードを申請することは可能ですが、その場合、空港では利用できず、陸路または海路の国境検問所でのみ使用が認められます。NEXUSの申請手数料は、5年間の会員資格につき120ドルです。なお、18歳未満の子供については、無料で申請することができます。
イランの米国攻撃の可能性、別にイランから米国にICBMが飛んでくるわけではありません。すでに米国内にいるアラン人がテロを起こす可能性です。
Telegraphの記事は以下です。イランは10年以上、米国内で秘密裏にネットワークを構築し続けてきたと見られている。残念なことに、バイデン政権下における国境開放政策や入国管理体制の弱体化により、米国に入国するイラン国民の数が激増。これにより、イラン側にとっては情報工作員を潜入させる好機が生まれることとなった。
国境警備隊の統計によると、2021会計年度から2024会計年度にかけて、入国管理当局によって身柄を拘束されたイラン国民は1,504人。これは著しい増加で、その半数以上が米国内で釈放されている。当時のFBI長官レイは2024年3月、米国に対する全体的なテロの脅威について、多種多様な海外テロネットワークに起因するその危険水準は、「極めて長い間」見られなかったほど高いレベルに達していると指摘。また、いくつかの不穏な新たな企てに、イランが関与していることを示唆する証拠も浮上している。
米情報機関による最新の「年次脅威評価報告書」では次のように記されている。「イランは、国内外の米国人に対する致死的な作戦を展開する能力があることを実証、現政権が権力の座にとどまり、体制立て直しに成功した場合、こうした取り組みを試みる可能性が高い」。
米情報機関はイランをサイバー脅威の最上位に位置づけており、同国は米国のネットワークやシステムに甚大な被害をもたらし得る、極めて強力なサイバー戦能力を保有している。イラン政府は、ハクティビスト（政治的動機に基づくハッカー）や犯罪者を含む代理勢力を利用し、米国の政府機関、企業、金融機関、その他を標的として攻撃を行っているとの非難を受けている。イラン政府はすでに、米国の浄水場、病院、港湾施設などを標的とする能力があることを実証済み。
米国務省は現在、イランのサイバー攻撃に関与したとされる3名の人物の活動に関する情報に対し、最大1000万ドルの報奨金を提供。彼らは「米国および海外の数百に及ぶコンピュータネットワークを侵害した、組織的な攻撃キャンペーン」に関与した疑い。また2024年には、イランの攻撃主体がトランプ陣営のメールシステムに不正侵入し非難される事態も発生。
3月中旬には、イラン政権とつながりのあるサイバー部隊が、ミシガン州に拠点を置く医療機器メーカー「Stryker」社のコンピュータシステムを攻撃し、同社の業務に支障をきたす事態となった。一部の親イラン派ハッカー集団は、データセンターを標的として破壊するよう呼びかけている。彼らはその理由として、「データセンターこそが、米軍の通信システムや標的選定システムにおける『頭脳（中枢）』を収容している場所だからだ」と。
その他のテロは、融解、暗殺、そしてドローン＝イランがドローンを用いてCA州を攻撃する可能性があるとする警告メモが、出回りました。それらは市販されていて、比較的安価で機動性が高く、その正体や特性を特定・識別することは極めて困難で、搭載能力も事実上無制限。ドローンには、センサーやカメラといった非破壊的なペイロードを搭載することもできれば、爆発装置、爆弾、あるいはWMD（化学兵器、生物兵器、放射能兵器）といった、破壊的または致死的な能力を持つペイロードを搭載することも可能です。
そして生物化学兵器です、2024年版「情報機関年次脅威評価」は、「意図的な生物学的脅威」および「化学戦」を、将来的に増大する可能性が高い脅威として上げていて、イラン（ロシア、中国、北朝鮮と共に）が「病原体および毒素を製造・使用する能力を、おそらく維持している」との評価を下しています。
単純な話、勝手に他国に殴り込みかけて。２千人殺して、タダでは済まんぜよ！ ミサイル一基で何人を殺害できます？ ドローンに化学兵器や生物兵器を搭載し、大都会で落としたら何人の殺害が可能ですか？ そしてそのコスト＝収支は？ 安上りなのはどっち？ということですよ。
それではマーケットです。仮想通貨、当然下げています。Bコインは＄66090、３％安です。Ｅサリアムは＄2022で５％安です。為替は159.58円、1.1526ユーロ・ゴールドは3.5％安の＄4630、シルバーは７％安の＄70.76です。
原油はもちろん爆上げ、ＷＴＩは11.64％ＵＰの＄111.64、北海ブレントは＄7.85％ＵＰの＄109.09です。ついに逆転しましたね、通常はＷＴＩの方が低いのに。
１０年物国債は上げています、4.358％です。
株は下げています。日経平均はー2.36％で52463円、欧州は全円安、ＮＹのプリマーケットも下げています。1.4から’1.9％の下げです。加速するかもです。
１つの疑問、中東の石油に依存していないのに、米国の石油が上がる理由は？ それで世界最大の産油国だ！と豪語して、それで米国内のガソリンがこれだけ上がって、どうします？これで恩恵受けるのは石油会社の連中であり、平民以下は高いガソリンを交わされる。「戦争終わればすぐ下がるから」と言われて納得できるかい？ 戦争でインフレになって。それで「戦争が終わったらすぐ下がるから」で納得できるかい？無理でしょう。
日曜日のいつ雨が降るのか？今日と明日は最高です。土曜日の４０％も気になりますけどね。
天気＝気温は来週の金曜日から回復です、オーガスタは木曜日から７２－７７－７９度になっています。
前半は涼しく花が散らないのではないかと戦時下ではありますが、最高のマスターズになるでしょう。
昨日もマスターズの仕込みしていました。今日は焼肉用のの肉を買い、それをスライスしてから冷凍します。現地でなるべく早く料理ができるようにするのです。フードセイバーにスライスして真空パックして冷凍、前日から解凍していけば大丈夫です。１人で１０人から１５人分を作ります、こうした知恵＝下準備がないと無理です。
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