2月12日(木)あと2日でVデー
Fabraio Dodici (Giovedi) Doce de Fabrero (Jueves)
たぶん、金曜日も土曜日同様に忙しいのでしょう。そんな感じがしますね。週末は大忙しで、新しいオーナーはホクホクかも。実は私は、最近あんまり仕事をしていません。魚も下ろしていません。現場監督ですね。新しい寿司シェフが入ってきたので指導です。9年のキャリア、でも仕事が汚い。盛り付けも下手。そのあたりを少しずつ使えるようにしないといけないのですよ。
銀行が4万戸の住宅を差し押さえ、差し押さえによる血みどろの惨劇が深刻化 ― 痛みはまだ始まったばかり、DailyMailの記事です。
銀行のせいで住宅を失うアメリカ人の数が11ヶ月連続で増加し、住宅危機は改善するどころか悪化しています。米国の差し押さえ件数は2026年1月に急増し、差し押さえ申請件数は4万534件に達しまし、これは前年同期比で32%の増加です。
1月の差し押さえ件数は12月よりわずかに減少したものの、それでも前年比で11ヶ月連続の増加を記録。銀行がより多くの住宅を掌握するにつれて、値下げされた物件が市場に再び投入されます=銀行は差し押さえた家を競売にかけ現金化するからです。これにより、周辺の住宅価格が下落し、支払いを滞納したことのない近隣の所有者の資産が失われています。
差し押さえ申請件数の急増は、米国人の幅広い金銭問題を反映している。税金や金利の上昇により住宅所有者は住宅ローンの返済に追われ、クレジットカードの未払い残高や自動車ローンも積み上がっている。その結果、住宅市場の減速がさらに悪化し、2008年の金融危機以前の数年間を彷彿とさせるような事態に陥るのではないかという懸念が高まっています。
差し押さえは、ごく一部の州に集中、デラウェア州、ネバダ州、フロリダ州の差し押さえ率は全米トップで、デラウェア州では1,612戸に1戸が差し押さえに直面しています。サウスカロライナ州やメリーランド州など、他の州でも同様に高い割合が見られました。主要都市圏では、ニュージャージー州トレントンの差し押さえ率が最も高く、1,087戸に1戸が差し押さえの影響を受けています。フロリダ州プンタゴルダとノースカロライナ州フェイエットビルが僅差で続きました。
2026年1月、金融機関は2万6,369戸の住宅の差し押さえ手続きを開始し、これは前年比26%の増加。差し押さえ件数ではフロリダ州が3,523件でトップとなり、テキサス州とカリフォルニア州がそれに続きました。影響は国内有数の大都市に集中しています。人口20万人以上の大都市圏では、差し押さえ開始件数が特に多く、ニューヨーク市が1,295件と最も多くなっています。シカゴが1,053件でこれに続き、ヒューストンが1,040件で僅差で続いた。マイアミとロサンゼルスも、それぞれ851件と781件の差し押さえ開始件数で、大きな打撃を受けた都市の一つ。
これらの主要住宅市場における住宅問題への集中は、住宅価格の下落圧力がいかに広範囲に及んでいるか、そして住宅市場のより広範な低迷への懸念が切迫感を増しているかを浮き彫りにしている。2025年には米国で367,460件の住宅が差し押さえ申請に直面し、前年比14%増加したという、差し押さえ件数は増加しているものの、2008年の住宅危機時の水準には遠く及ばない。しかし、経済的な圧力が続く中で、一部の住宅所有者にとって、今後の道のりはより困難になる可能性がある。
住宅価格の低迷を受け、昨年末時点で約110万人のアメリカの住宅所有者が住宅ローンの返済能力を失っており、住宅市場の危機が深刻化していることを示唆しています。この数字は、米国の住宅ローン借り手全体の2.1%に相当。2018年初頭以来最大の数字であり、2025年初頭の69万6000人から約60%増加しており、大きな伸びを示しています。
住宅所有者が住宅ローンの返済能力を超えて借り入れている場合、住宅ローン残高が住宅の価値を上回る状態、つまり「住宅ローン残高が水没している」とみなされます。これは「ネガティブ・エクイティ」とも呼ばれます。このような状況にある人は、住宅を売却すれば経済的打撃を受けることになります。そのため、水没住宅所有者の割合が増加すれば、購入者が選択できる売却物件が減少する可能性があります。
住宅販売が低迷し、住宅市場が依然として多くのアメリカ人にとって手の届かない価格であることから、水没住宅所有者が増加しています。住宅価格の上昇も、購入者の需要が低迷していることから鈍化しています。価格の下落は購入者にとってプラスとなる一方で、既存の住宅所有者とその住宅価値には悪影響を及ぼします。既に水没している110万人に加えて、さらに320万人(全人口の7.9%)の借り手が、住宅の自己資本比率が10%未満となっています。
2036年のホワイトハウスは、巨大な課題に直面するだろうと。。国家債務の利払いのために、年間2兆ドル以上を捻出する必要があります。これは、国家経済全体の約5%に相当します。議会予算局(CBO)の最新予測によると、米国政府は今後10年間、相当規模の財政赤字を抱え続け、その額は拡大し続ける。2026年には、その赤字は約1兆8000億ドル、GDPの5.8%に、2036年には、その赤字は3兆1000億ドル、アメリカ経済の約7%にまで膨れ上がることになる。
これは、どの政党が政権を握っていても、毎年の借入増加が予測され、米国にとって債務返済に必要な利払い負担も増加するのです。現在、米国の国家債務は38兆5,900億ドル、財務省によると、政府は今年度だけで4,270億ドルの利払いがあります。財務省はここ数年、年間1兆ドルを超える債務返済に慣れてきましたが、この数字は2036年までに2兆1,400億ドルに倍増し、年間国防予算のほぼ2倍に相当します。責任ある連邦予算委員会が12月に発表した分析によると、今後は年間1兆ドルの利払いが常態化するとされています。
CBOは今後10年間のバランスシートを分析し、米国経済は今後10年間で健全な歳入を生み出すと予測。 2026年には約5.6兆ドル、2027年には5.9兆ドル、そして2036年までには8.3兆ドルを超える。収支を将来にわたって押し上げるのは、トランプ関税で、3兆ドルの赤字が削減されますが、CBOはこれらの関税がインフレを引き起こすと強調、ホワイトハウスはこの主張に異議を唱えています。国民のために減税を行い、収支が合わない分は外国に負担させる、しかし物価が上がれば、消費者の支出は増え、減税しても何の意味もない、何か繰り返して回っているだけのように思えます。
それではマーケットです。
仮想通貨、やや反発しています。Bコイン$67830、Eサリアム$1984です。為替は153.42円、1.1879ユーロです。
ゴールドは横ばいで$5095、シルバーは$82.43。調整を終えた?ゴールドはどこで上がる? FRBの利下げがありそうなら上げるそうです。原油は$64.52、10年物国債は下げて4.156%です。
株は日系平均は微下げの57639円、欧州はFT以外下げています。NYのプリマーケットは上げています。企業業績次第ですが、昨日はマクドが良い決算、今日もバーガーキングが良い決算でした。
持ち株の中では、大きく上げるものあり、大きく下げるものありで、なかなか全体的に資産がふえていません。ナスダック系の株が悪い、メタやマイクロソフト、オラクルが足を引っ張っています。しかしディアやGEベルノバは爆上げしています。幅広く持つ大事さですね。マリワナ株はほぼギブアップです、いつかは上がるのでしょうが、まだ時期が早い。持ち株の大半は見切りました、しかしAltriaはそのまま維持しています。たばこもやっているからです。過去半年で下げた分の9割は戻しました、私にとっては優等生になっています。買った株が育ってくれると嬉しいもんですよ。自分が勝負したものが活躍=上昇してくれると、競馬みたいなもんですかね。
かなり春になってきていますが、同時に花粉も飛んでいます。
かなり黄色になっていますが、見えないだけです。従業員の中にはアレルギーを出している人もいます。まだ私は平気ですけどね。
昨日から夕方はウーロン茶です。花粉症には少しの効果があります。しかしお茶飲むと、トイレが近くなる、これは困った。
昨日はLXの点検でした、4月のオーガスタに滞在するので「万全にして」と依頼、それでもフィルターの交換程度でした。タイヤを交換、この修理やはKUMHOを持っていたのですが4本で$1800ですよ。それでコストコのサイトで調べ、ミシュランがあり$1400でした。やはりタイヤはコストコですね、23日を予約して交換に行ってきます。コストコで’4本なら$80割引き+2%のキャッシュバックもあります。$36戻ってきます。
その点検の代車で乗ったのがプリウスでした、14万マイル走っていますが、平気。実に良くできていますね、乗り心地は今一でしたけど。ハイブリッドの名車ですよ、そう思いましたね。
今週から給料を大きく下げました。もう売り上げがないので、いつもの3分の1ですよ。それで、しばらくは生活します、普通の人に戻りました。でもそれでも日本に比べると高給取りになるでしょう。これからは会社の経費も使えないし、質素に暮らす計画です。
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