お金持ちに何を提供するか? 4月5日(金)

Abril Cinco (Viernes)
 マスターズがあと3日になりましたが、日本からツアーの責任者が到着しました。毎年恒例のことなのですが、良いお客さんをたくさん持っています。もう30年もマスターズ専門にやっていますから、その人脈もすごいわけです。
 創業者オーナー、地方の名士、それなりの顔ぶれですが、お金を持っている人をどう満足させるか? 「お金さえあれば、なんでも買える」それが彼らの理屈でしょう。
 そうであれば、「お金では買えないものを提供する」それが彼らを満足させるのだと思います。
 コネがないといくらお金があってもできないこと、それを提供する。昨夜はその1つを仕込んでいました。コネを使い、お願いするわけです。それはアトランタ23年の蓄積であり、こういう時に役に立つ。
 せっかく最低でも200万円、高い人は1千万円近いお金を使い、マスターズツアーに来るわけです。その対価に見合うもの、それ以上のものを提供してこそ、リピートにつながり、「ああ来てよかった」となるのでしょう。最後は満足を売らないといけないかと。

 写真の説明はありません。
 昨日、届いたのがこれ! P HobbsのCoombsです。エステイトです。300ドル近くします。にほんでも4-5万円のワインです。これが17日の特別ディナーに登場します。
 これは卸に在庫がないので、P Hobbsの営業にメールして、ワイナリーに少しだけ残している在庫の中から譲ってもらいました。これもコネがないとできない。
 このワインが2番目に出てくるワインです。最初に出すのはQuintessaというワインです。
3本目がOverture、最後の4本目がOpus Oneになりますが、高齢の方が多いので、ほんの少しずつだけテイストしてもらいます。4種類を飲んで150ドルになります。
 これも高い食事をしてもらうのに、それに見合うものをと考えていて、提案して受け入れてもらいました。なかなかできないティスティングです。
 すべてのワインがオーパスワンに関連していますからね、そこが味噌です。こういう組み合わせもお金で買うことはできますが、ある程度の知識がないとできないことです。

 ナイキはいくら払ったのか? 約10億円のオファーを蹴って、アディダスからナイキに乗り換えた大坂なおみです。まあ12億から15億円でしょう。やはりナイキはこういうところでお金を使いますよね。

 Photo
約1年ですか? ハワイ島の噴火騒ぎが収まり、島民が自宅に帰ってきています。今では二ユースにもなりません。自然現象でしたが、綺麗な光景でした。

 これも今朝のニュース、
アマゾンのベソス夫妻の離婚調停が正式に決まり、夫人にアマゾン株の25%が与えられます。ただし議決権はベソス氏が持ちます。

 アメリカの歴史は200年強? 実はそうではなかったという事実。建国したのは1776年ですが、それで考えると243年の歴史? 実はコロンブスが発見?したのが1492年ですが、英国などから入植者がやってきたのは1600年代のことでした。
 その多くは、投資家にそそのかされた「一攫千金野郎」でした。金銀財宝が眠っているとか、嘘の吹聴に踊らされた人が多く渡ったのです、そして死んでいます。
 データで残っているのは、1620年の時点で、バージニアには6千人が入り、その75%が死んでいます。従ってアメリカには500年の歴史があったということです。

 アメリカ=先住民ですが、彼らは迫害されたために、現在では特別の権利を与えられ、政府の保護も受けています。カジノの経営などを許されているのもその1つです。
 で、昨夜こんな話があったのですが、最後まで店にいた2人の黒人女性がいて、どう見ても100%の黒ではないので、「あんた、何%だい?」と私が訊いたのです。もちろん、私は日焼けした自分の肌も見せ、「俺たち同じ有色人種」と前置きしています。
 すると1人は黒人が50%でインディアン(先住民)が50%だと言うのです。もう1人もAncenstryで調べてもらうと少し先住民の血が入っているというわけです。
 500年の歴史に中で、人間は動物並みに交尾し、混ざっていくわけですから、アメリカ人というのは3つか4つの血が入っていてもおかしくないのです。
 しかし面白いのが、調査機関はその先住民の血を認めなかったそうです。その理由の1つとして挙げられるのが、政府の賠償政策ではないかと?
 仮に先住民の血が入っていれば、迫害を受けているので、政府は賠償をしないといけない。では何%までがその権利があるのか?それは100%の先住民に限られているのでしょう。仮に50%や25%がその権利を主張したらキリがないわけです。
 したがって、そのあたりは隠すというか、ぼやかしているのではないかということです。事実は分かりませんよ。

 こんな文献があります。
米国政府は、アメリカ先住民には自治能力がないという見方に基づく温情主義政策を取り、アメリカ先住民に対する「監督責任」を引き受けた。この責任は、各部族の土地を守り、各部族がその土地を使用し統治する権利を保証するものである。また、各部族のために、十分な食糧、医薬品、そして教育の機会を確保するものでもある。今日、こうした監督責任を担っているのは、主として、先住民保護局および先住民衛生局である。
1887年のドーズ土地割当法により、アメリカ先住民の土地が、個々のアメリカ先住民に割り当てられた。その目的は、彼らに土地を与えて農場や牧場を営ませ、社会に同化させて、米国政府を監督責任から解放することであった。しかし、彼らに与えられた土地は農耕にあまり適しておらず、またほとんどの先住民は農業の知識がなかった。彼らの多くは、与えられた土地を先住民以外の人々に売却した。こうして、彼らの土地はますます減少したのである。1924年に、アメリカ先住民は米国の市民権を与えられた。1934年には、アメリカ先住民の「ニューディール」と言われるインディアン再組織法によって、ドーズ法が覆され、多くの土地が先住民部族に返され、部族の政府が、自らの資産をより自治的に管理できるようになった。1950年代には、終焉・移住法により、何十もの部族政府が廃止され、先住民の多くが、職業訓練を受けるために都市部へ移住させられた。しかしながら、仕事を見つけられなかった人々も多く、彼らは、そのまま、故郷から離れた都会に取り残された。今日、米国の一部の都市に大勢のアメリカ先住民が住んでいるのは、このためである。
数々の政策の失敗を経て、1970年代には、リチャード・ニクソン大統領が、「自己決定」を提唱し、アメリカ先住民部族の政府が、サービス契約を結んだり、協定を結んだりすることをはじめ、自らの政務を管理する権限を拡大することを認めた。今日では、かつて人の住めないような土地と思われていた居留地に住む部族が、居留地内で石油やガスなどの天然資源を発見した例もある。また、都市部や州間高速道路やリゾート地の近くにある居留地に住む部族は、合法的な賭博場の経営に成功している。現在、アメリカ先住民の人口は200万を超える。
こうしたアメリカ先住民のサクセス・ストーリーを聞いて、彼らの生活は順調であると思う人もいるかもしれないが、経済的に成功しているのは、先住民人口の10%前後にすぎない。残りの90%は、50~80%という高い失業率、麻薬やアルコールの乱用、そして糖尿病のまん延に苦しんでいる。
状況は確かに改善されているが、まだまだ完全とは言えない。かつては、現在の米国となっている土地の100%を、1億人以上のアメリカ先住民が統治していた。今日では、その土地のわずか2%を、200万人のアメリカ先住民が統治している。米国政府が先住民の土地を「使用」したことで、先住民はこのように大きな代償を払ったのである。
Scattered showers
 今日は少し雨が降るようです。来週のオーガスタは少し荒れそうです。火曜日、金曜日、日曜日に雨が60-80%となっています。では皆さん、良い週末を!

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